育毛剤の使用後に頭皮が赤くなった場合は、製品による刺激やアレルギー性の反応などを考える必要があります。赤みは「血行が良くなった証拠」「効いている証拠」と自己判断せず、異常が出た場合はいったん使用を中止するのが基本です。赤みが広がる、腫れ・発疹・強いかゆみを伴うなどの場合は医療機関への相談を検討します。
育毛剤で頭皮が赤くなる原因は？
育毛剤で頭皮が赤くなる原因は？について、症状の見方と安全な対応を順番に確認します。原因を自己判断で決めつけず、製品表示と症状の程度を基準に考えます。
製品による刺激が関係する場合
外用製品では、配合成分や基剤などが刺激になる場合があります。また、同じ症状でも刺激性の反応とアレルギー性接触皮膚炎などでは原因が異なるため、症状だけで原因成分を断定できません。
- 使用開始時期
- 使用した製品・成分表示
- 症状が出た部位
アレルギー性の反応も考えられる
- 使用開始時期
- 使用した製品・成分表示
- 症状が出た部位
傷や炎症のある頭皮では悪化しやすい
傷、湿疹、炎症などがある頭皮では、外用製品によって刺激が強くなることがあります。異常のある部位への使用可否は、製品の使用上の注意を確認してください。
- 傷の有無
- 湿疹・赤み
- 痛み・ただれ
赤みを効いているサインと考えない
かゆみ・赤み・刺激感は、皮膚に使用する製品で注意すべき異常として扱われる症状です。効果が出るために必要な反応だと決めつける根拠にはなりません。
異常を「好転反応」と自己判断して継続せず、製品の使用上の注意に従いましょう。
赤みが出たときにまず行うこと
赤みが出たときにまず行うことについて、症状の見方と安全な対応を順番に確認します。原因を自己判断で決めつけず、製品表示と症状の程度を基準に考えます。
使用を中止する
使用中または使用後に異常が出た場合は、原因を確かめないまま塗布を重ねず、まず使用を中止します。個別製品の説明書に洗い流すなどの指示がある場合は、その指示に従います。
- 追加塗布をしない
- 製品の注意事項を読む
- 症状の変化を確認する
頭皮への追加刺激を避ける
- 使用開始時期
- 使用した製品・成分表示
- 症状が出た部位
使用した製品を確認する
受診や相談時に説明しやすいよう、使用した製品名、使い始めた日、症状が出た時間、部位、症状の変化を記録します。可能であれば製品の容器や説明書も確認できるようにします。
- 製品名
- 使用日時
- 症状と部位
赤みの範囲と経過を記録する
- 製品名
- 使用日時
- 症状と部位
医療機関への相談を考える目安
医療機関への相談を考える目安について、症状の見方と安全な対応を順番に確認します。原因を自己判断で決めつけず、製品表示と症状の程度を基準に考えます。
赤みが強い・広がる
症状が強い、範囲が広がる、水疱・ただれ・腫れなどを伴う、使用中止後も改善しないといった場合は、セルフケアだけで長く様子を見ず皮膚科などへ相談します。
- 症状の強さ
- 広がり方
- 使用中止後の経過
腫れ・かゆみ・発疹を伴う
- 症状の強さ
- 広がり方
- 使用中止後の経過
水疱・ただれなどがある
- 症状の強さ
- 広がり方
- 使用中止後の経過
呼吸苦など全身症状がある
皮膚症状だけでなく、息苦しさ、顔や体の腫れ、じんましんなど全身性の症状がある場合は、重いアレルギー反応の可能性も考えて速やかに医療機関へ相談します。
呼吸が苦しいなど緊急性の高い症状では、育毛剤の使用を続けず速やかな医療対応を優先してください。
再使用・製品変更で注意すること
再使用・製品変更で注意することについて、症状の見方と安全な対応を順番に確認します。原因を自己判断で決めつけず、製品表示と症状の程度を基準に考えます。
症状が残るうちは再開しない
赤みが残っている状態で同じ製品を再開せず、再使用を考える場合は、症状が出た製品名や成分表示を確認できる状態で相談します。
- 症状が残っていないか
- 再使用の注意事項
- 専門家への相談
原因成分を自己判断で断定しない
- 使用開始時期
- 使用した製品・成分表示
- 症状が出た部位
新しい製品を重ねて試さない
複数の育毛剤、頭皮美容液、整髪料などを同時に変更すると、どの製品が関係したのか判断しにくくなります。症状がある間は新しい製品を次々と試さないようにします。
原因を切り分けるためにも、異常がある時期に製品を重ねて試すのは避けましょう。
繰り返すなら皮膚科で相談する
赤みは見た目で範囲を確認しやすいため、使用前後の変化を記録します。広がり、腫れ、ただれなどを伴う場合は、単なる使用感として扱わないことが重要です。
- 使用前の頭皮状態
- 症状が出た時期
- 併用製品の有無
参照資料：PMDA「一般用医薬品 添付文書」、厚生労働省「医薬部外品の効能・効果」、日本皮膚科学会ガイドライン2017年版